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総務省ICTふるさと元気事業に関する報告

すでに、本学会員には、総会、メールマガジン等で報告していることではありますが、日本CT検診学会では、総務省の「ICTふるさと元気事業(情報通信技術地域人材育成・活用事業交付金)」に申請したところ、認められました。

肺癌早期発見のためのCT検診の普及の障害の一つに、読影医不足、あるいは読影医の読影技術のレベルの相違、更に撮影条件の不良などの問題点があります。現在の遠隔画像診断では一方通行で、ダブルチェックや結果の還元等がなく、また具体的な撮影方法の指導なども行われていないことが多いようです。

また、子育て中の医師や、退職後の医師のマンパワーの活用、診断レベルの向上、医療水準の均てん化、肺がん死亡減少による地域の健康増進のために、地域の医療施設と、在宅の医師、専門病院の医師、放射線技師の間で情報の共有をすることが大切と思います。

遠隔読影システム概要

そこで、本学会が中心となってこれらの情報の中継母体となり、精度の高いCT検診の普及、子育て中や退職後の在宅医師のマンパワー活用、CT検診に参入しやすくなるようなインフラの整備等を目的とした、遠隔読影システムを構築すべく、準備を進めて参りました。10月には、ハードウエアが設置され、11月から実際のCT検診遠隔読影が開始されました。

CT検診遠隔読影端末

読影端末は、レポート用のモニターと、ビューアー用のモニターの2台構成で、過去画像との比較読影も可能です。精度の高い検診を行うために、過去画像を呼び出して比較することができ、離れた場所に居る2名の読影者が、効率よく2重読影できるような、レポートシステムを装備しております。また、一般臨床ではなく、スループットが重要な検診で用いるため、できるだけ少ないマウス・キー操作で、効率よく読影できるように工夫されています。読影者間でのテレビ会議も可能です。

読影レポートシステム

本学会側には、ファイルメーカープロ上に作成した検診管理データベースを持ち、これをweb公開しております。効率の良い読影医の割り振り、関係者へのメール通知、集計などの機能を提供します。

検診管理データベース

2010年11月26日現在

本事業は、2016年3月いっぱいで終了となります。

遠隔画像診断委員会

遠隔画像診断委員会

委員長大松 広伸国立がん研究センター東病院
副委員長金子 昌弘東京都予防医学協会 健康支援センター
委員土田 敬明国立がん研究センター中央病院
委員中川 徹株式会社日立製作所日立健康管理センタ
委員丸山 雄一郎JA長野厚生連 小諸厚生総合病院
委員三澤 潤医療法人鉄蕉会 亀田総合病院附属幕張クリニック